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地震の二次災害といえば、火災、津波、建物の崩壊、土砂崩れですが、最も多く発生しているのが火災です。
また、火災の原因となるもので多いのが電気火災によるものです。
地震後の停電復旧の際の通電時に発生する通電火災は阪神・淡路大震災でも大きく注目されました。
火災の原因の約6割が通電火災によるものです。
電気火災対策に最適なネオコーポレーションの感震ブレーカーについて、まとめました。
備えあれば憂いなし!地震対策を徹底して火災発生リスクを低減させて未来を護りましょう!
地震火災の原因は電気が大半を占める
東日本大震災、阪神・淡路大震災、関東大震災の3大震災における火災の主な原因は次の通りです。
名称 | マグニ チュード | 最大 震度 | 火災の主な原因 |
東日本大震災 | 9 | 7 | 総出火件数110件のうち電気火災は71件 (約6割強) |
阪神・淡路大震災 | 7 | 7 | 総出火件数139件のうち電気火災は85件 (約6割) |
関東大震災 | 8 | 6 | 火災旋風発生による急速かつ広範囲の火災延焼 |
東日本大震災、阪神・淡路大震災の火災の原因の6割以上が「電気火災」によるものです。
「電気火災」対策がどれほど大切かがよく理解できます。
ネオコーポレーションの感震ブレーカー
都市ガスやLPガスには震度5弱以上の揺れでガスを遮断する装置が必ず設置されています。
地震対策はガスだけでは足りません!電気にも地震対策は必要です。
地震の事前対策には、ネオコーポレーションの「感震ブレーカー」がおすすめです!!
感震装置「CRS」を電子ブレーカー「N-EBシリーズ」に取り付けることで、感震ブレーカーに進化します!!
➡地震発生時に揺れを感知し、自動的にブレーカーを落として電気を停止します。
ネオ・コーポレーションが独自に開発し特許を取得しています。
地震による火災発生リスクを低減し、安心を提供する感震装置です。
電力会社の主開閉器契約により、より契約容量を小さくすることを可能にするために開発されました。
累積販売台数18万台突破!
電子ブレーカーで電気コスト削減までできてしまうからお得です。
震災対策と経費削減が同時にできてしまうのだから、地震大国の日本に住んでいるのであれば大変おすすめです。未来を護るための感震装置
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参考
ネオ・コーポレーションで地震対策|感震装置で通電火災を防ぐ株式会社ネオ・コーポレーション
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